ストレスチェックのデータを、組織の「資産」としてさらに活用しませんか？
ストレスチェック制度の義務化から10年。多くの企業様が従業員のメンタルヘルスを守るために、定期的な検査と高ストレス者への面談を実施されています。これは、組織の健康状態を把握し、社員を守るうえで欠かせない大切な「第一歩」です。
一方で、現場で真摯に取り組まれている人事担当者様からは、次のようなステップアップへの声も多く寄せられます。
「検査結果を、さらに具体的な組織改善アクションへ繋げたい」
「高ストレス者への面談やカウンセリングに加え、もう一歩踏み込んだ離職・休職対策を打ちたい」
「『職場環境は改善したはずなのに、人が辞めていく』という現象の理由を紐解きたい」
もし、貴社がこのようなテーマをお持ちでしたら、現在の「環境要因（ストレスチェック）」のデータに、「個人要因（受け止め方の違い）」という新しい視点を掛け合わせることで、状況が大きく好転する可能性があります。
同じような業務量やプレッシャーの中でも、「燃え尽きてしまう人」と「活き活きと活躍する人」がいます。
この違いを生むのは、個人のパーソナリティ（資質・ストレス耐性・価値観）による「受け止め方」の差です。この「個人の特性」を考慮したアプローチを加えることで、一律の環境改善や面談だけでは届かなかった、より効果的で根本的な組織改善が可能になります。
本セミナーでは、「ストレスチェック（環境データ）」に、「適性検査（個人特性データ）」を掛け合わせることで、見えなかったリスクを可視化し、具体的な組織改善につなげるための「効く打ち手」を公開します。
